密集した森林を間引く作業から発生する「間伐材」を有効活用し企業向けノベルティーグッズ（贈呈品）を製作・販売する。そんな事業を手がけるフロンティアジャパン（東京都江東区）が、東日本大震災に伴う被災地の宮城県南三陸町に工場を設立した。東北の間伐材や被災住民の腕を生かしたグッズ作りを進め、経済復興を後押しする。
設立したのは、「フロンティアジャパン南三陸工場」。廃校になった中学校校舎の約７０平方メートルを活動拠点とし、グッズ製作に必要な生産機能を集積した。
岩手や宮城県の森林組合から「杉の間伐材」を仕入れ主な材料としているが、津波の被害を受けた「杉材」も意欲的に利用している。これらの木材を加工してグッズに仕上げる。
生産プロセスの一部に被災住民の労力を役立てた。男性１人を製造担当の正社員として採用したほか、仮設住宅に住む主婦ら約２０人が袋詰めを行っている。
工場設立の背景には「生きがいにつながる雇用の創出こそが地域を活気づける」という額賀泰尾（ぬかが・やすお）社長の思いがある。「現地の人々と一緒に汗を流したい」との心意気で、自身の住まいも東京から同町に移した。
額賀社長は、「社会・環境問題の解決と自社事業の競争力向上を両立する流れが広まる」と読む。
新潮流をにらみながら、間伐材グッズ事業の売上高を平成２４年３月期の約１億６千万円から、将来的に１０億円に引き上げたい考えだ。（臼井慎太郎）
