三菱重工 米電力大手と共同で石炭焚き排ガスCO2回収実証試験を開始

2011/06/14
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三菱重工業は、米国の大手電力会社であるサザンカンパニーと共同で、アラバマ州のバリー石炭焚き火力発電所において、500トン/日規模(発電量25,000kW相当)の石炭焚き排ガスCO2回収大型実証プラントの運転を開始したと発表した。

天然ガス焚き排ガスからのCO2回収技術は商用化されているが、不純物を多く含む石炭焚き排ガスからの回収は技術難度が高く、この規模で本格的な実証試験を行うのは世界で初めてとなる。

同社のCO2回収技術は、関西電力との共同開発した特殊な吸収液を用いるKM CDR Process®(米国登録商標)と呼ばれるプロセスで、他の方式と比べてエネルギー効率が高い。今回の実証運転では、石炭焚き排ガスの条件下でプロセスや装置がどのような影響を受けるかなどを検証し、商用機対応技術の確立につなげていく考えだ。

本プロジェクトは、このプラントの建設と、その運転により分離・回収したCO2を地中深くにある帯水層に貯留するもの。同社は、CO2の分離・回収・圧送の基本計画からエンジニアリング、コア機器の供給、実証運転時の技術サポートまでを担当。貯留は、米エネルギー省(DOE)の温室効果ガス対策プロジェクトの一環で実施される。

石炭焚き排ガスCO2回収実証プラントは、排出ガスに含まれるCO2を分離・回収・圧送する大型装置。排ガス処理前設備(脱硫)、排ガスCO2吸収・再生設備、CO2圧送設備、ユーティリティー設備などで構成される。CO2回収能力は15万トン/年で、CO2回収率は90%以上。

三菱重工は、天然ガス焚きからのCO2回収については、すでに商用プラント10基を受注、そのうち8基は運転中で業界トップの実績を持つ。一方、商用化への確認段階である石炭焚きからのCO2回収については、2006年から国内で地球環境産業技術研究機構(RITE)と電源開発(J-POWER)の協力を得て10トン/日規模の実証試験を実施している。サザンカンパニーグループは、総発電容量4,200万kW以上の発電施設を所有する米国最大級の電気事業者。

環境ビジネス.jp


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