新工法 紀州間伐材で液状化対策

2013年05月10日

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住宅などの小規模建物の地盤補強対策として、紀州間伐材を利用した木ぐいと砕石を用いた新工法「グラベルウッドパイル工法」を㈱オオニシ(和歌山市井ノ口、大西希則社長)が開発した。地震時の液状化・軟弱地盤対策に紀州間伐材を活用することで、林業の復興や二酸化炭素削減につなげる。現在、建設工作物技術審査機関の認定申請中で取得すれば、世界初の工法になるという。

 同社によると、地下の支持層(建物を支えるための堅い地層)から地下水面までの地盤に木ぐいを打ち込み、砕石で周囲を固める工法。砕石は水を通しやすく、木は摩擦力が強いので支持力が十分に保たれ、地震が起こっても地中の水圧の上昇を抑えられるため、液状化が抑制され、地盤補強効果が十分に見込まれる。また、鋼管くいの補強に比べ、コスト減にもなる。

 同社は、平成21年から地盤改良構造を構想し、22年㈱DOSUCO技術士事務所(愛知県)の協力で開発に着手。同年度「県建設新技術開発支援」、23年度「わかやま中小企業元気ファンド事業助成金」の支援を受けて実験を積み重ねてきた。

 9日、同市園部で申請先の同機関の立ち会いの下、一般住宅への普及に向けた施工手順を含む現場立ち会い審査が行われ、地盤から支持層までの地下8㍍、直径40㌢に紀州材6㍍、直径16㌢(土地により異なる)を埋め込んだ。

 大西社長は「木は鉄よりもコンクリートよりも強いといわれている。和歌山の間伐材を有効に使いたい」と話している。早ければ秋には普及できるとしている。

わかやま新報


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