ゼブラ、用紙代1%資金に植林 NPO活動に参画、木の成長見守る

bsc1503230500001-n1筆記具大手のゼブラ(東京都新宿区)は、製品カタログに使う用紙代の1%相当の金額を植林に充てる取り組みを行っている。森林資源から作られる紙に記す道具として発展してきた筆記具メーカーだけに、森林保護への思いが強く、目に見える具体的な環境活動を強化する一環で始めた。

ゼブラは年初に、販売店向けに自社製品の総合カタログを10万部弱発行する。総合カタログはA4判で約250ページに上る。2年に1回の発行に変更した昨年まで毎年1回発行してきた。

カタログ発行は、用紙代として1000万円程度かかるが、その1%相当を植林用の資金に充てる。植林は、ゼブラが行うのではなく、NPO法人「環境リレーションズ研究所」(東京都千代田区)が「プレゼントツリー」用に全国各地で展開する活動に参加する形をとる。

プレゼントツリーは、個人が寄付により参加し、誕生日など記念日に家族や友人に記念樹を贈るもの。森づくりが必要とされる土地に植えた苗木に識別番号を振り、贈られた人は識別番号と場所が記入されたカードを受け取り、「里親」のように離れた所から1本の木の成長を見守る。植林や育成管理はNPO法人や地域住民が担う。

ゼブラは、誰もが簡単に参加できる環境活動という点に賛同し、法人として2010年からプレゼントツリーに参加。ゼブラの場合、植栽地の支援が目的で記念樹として贈ることはしないが、全国5カ所計107本の苗木の成長を見守る。「自分たちで植林活動を行うとなると、用地や人の確保などハードルが高い。プレゼントツリーはできるところからやるという意味で参加しやすかった」(CSR推進本部の松沢忠則さん)という。

最初は、国の特別天然記念物トキの野生復帰を支援するために実施された新潟県佐渡市の植林活動に参加。13年には東日本大震災に襲われた岩手県宮古市で行われた森林再生を目的とした植林活動に参加した。このほか山梨県笛吹市や岐阜県高山市の取り組みにも加わっている。

今年は総合カタログを発行する年ではなかったが、新製品が増えたためページ数が少ない小カタログを発行した。用紙代は前年ほどかさまず、植林に充てる金額も少なかったが、継続性を重視しプレゼントツリーに参加した。松沢氏は「今後も積極的に参加していきたい」と話している。

SankeiBiz